【良書紹介】米中「冷戦」から「熱戦」へ (WAC BUNKO 289) 新書 – 石平 (著), 藤井厳喜 (著) 2018・10・4ペンス副大統領の「対中宣戦布告」 その文明史的、歴史的意義、トランプの真意を藤井厳喜と…
日本李登輝友の会 愛知県支部
Friends of Lee Teng-Hui Association in Japan Aichi branch
タグ: ハーバード大学
【藤井厳喜新著】国境ある経済の復活: 世界貿易戦争で敗北する中国とドイツ
【藤井厳喜新著】国境ある経済の復活: 世界貿易戦争で敗北する中国とドイツ 藤井厳喜 (著) 単行本: 269ページ 出版社: 徳間書店 (2018/8/29) ボーダーレス経済は国家を破壊し、国際的秩序のアナーキー化をも…
本日14時、安全保障問題第一人者の金田秀昭氏を講師に台湾セミナー 【当日受付可】
＊ご参加の方には、金田秀昭氏が原案を作成し、本会が今年3月に発表した政策提言「台湾を日米 主催の海洋安全保障訓練に参加させよ」をもれなくプレゼントします！ ＊講師の金田秀昭氏が編集主幹として統括し、わが国有数の論客が共同…
【 明日（7月28日）】安全保障問題第一人者の金田秀昭氏を講師に台湾セミナー
【 明日（7月28日）】安全保障問題第一人者の金田秀昭氏を講師に台湾セミナー 日本李登輝友の会メールマガジン「日台共栄」より転載 ＊ご参加の方には、金田秀昭氏が原案を作成し、本会が今年3月に発表した政策提言「台湾を日米 …
明日（7月28日）、安全保障問題第一人者の金田秀昭氏を講師に台湾セミナー
＊ご参加の方には、金田秀昭氏が原案を作成し、本会が今年3月に発表した政策提言「台湾を日米 主催の海洋安全保障訓練に参加させよ」をもれなくプレゼントします！ ＊講師の金田秀昭氏が編集主幹として統括し、わが国有数の論客が共同…
金田秀昭氏を講師に招き7月28日に「第38回台湾セミナー」
中国は海洋強国を建設するため新たな空母建造を進める等、外洋への進出を図り、軍事力を背景とした中国のこの強引な拡張政策は、西太平洋地域における平和と安定に対する最大の脅威となっています。 これに対して米国は、圧倒的な軍事…
金田秀昭氏を講師に招き7月28日に「第38回台湾セミナー」
中国は海洋強国を建設するため新たな空母建造を進める等、外洋への進出を図り、軍事力を背景とした中国のこの強引な拡張政策は、西太平洋地域における平和と安定に対する最大の脅威となっています。 これに対して米国は、圧倒的な軍事…
≪日露再考≫～我々は分かり合えない隣人同士なのか？
≪日露再考≫～我々は分かり合えない隣人同士なのか？ 第161回士気の集いは、コンスタンチン・サルキソフ先生講演会≪日露再考≫～我々は分かり合えない隣人同士なのか？～になります。 かつて仮想敵国だった、近くて遠い国、ロシア…
「台湾旅行法」と米国務次官補代理の訪台 澁谷 司（拓殖大学海外事情研究所教授）
【日本戦略研究フォーラム「澁谷司の『チャイナ・ウォッチ』-282-」：2018年3月26日】 今年（2018年）3月16日（米東部時間。日本時間17日）、トランプ米大統領が「台湾旅行法」（Taiwan Travel A…
習近平独裁体制で台湾侵攻を視野に入れた中国 渡部 悦和（前陸上自衛隊東部方面総監）
【JBPRES（Japan Business Press）：2018年3月23日】http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/52630 ◆台湾での日米台安全保障対話 私は、3月7日から1…
24時間週間月間
初めての方のための「カラスミ」調理法─知ってしまえばとても簡単な3ステップ 
トランプ大統領が12月31日に「アジア再保証イニシアチブ法案」に署名！ 
【1月19日】「第42回台湾セミナー」 
【台湾から見た日本】孫文と辛亥革命に対する日本人の大いなる誤解 
【三峡ダム】いずれ決壊する 
米国両院が全会一致で「アジア再保証イニシアチブ法案」を可決！ 
“「台北」の読み方を知っていますか”への反響と追記 
台湾に最も友好的な国は「日本」と答えた台湾の中高生と大学生は最多の72.4％ 
習近平の包括的対台湾政策「習五項目」を解読する 小笠原 欣幸（東京外語大学准教授） 
――「支那はそれ自身芝居國である」――河東（３）河東碧梧桐『支那に遊びて』（大阪屋號書店 大正８年）
- 米国両院が全会一致で「アジア再保証イニシアチブ法案」を可決！
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2017年の日本からの訪台者数は前年並みの189万5,546人 
米議会、こんどは「チベット旅行法」を可決 宮崎正弘（作家・評論家） - 【三峡ダム】いずれ決壊する
- 【1月19日】「第42回台湾セミナー」
- “「台北」の読み方を知っていますか”への反響と追記
米国上院が台湾への定期的な武器売却などを盛り込んだ「アジア再保証イニシアチブ法案」を可決
