『広辞苑』と言えば、いまだに新村出編を一枚看板にしているのも滑稽で、朝日と同様、業界1位? のプライド臭が鼻につく印象があります。
月刊「WiLL」3月号に、柚原正敬事務局長が「広辞苑が何と言おうと、台湾は台湾です!」 を載せられ、台湾関係の正しい理解に基づく訂正を要求されたことは、まことに時宜を得たことです。
ただ、辞書という性格上、将来の再版時まで直らないというもどかしさがあり、事実、柚原局長自身が触れているように、10年前の申し入れも無視されている経緯を考えると、多方面からの強い圧力を継続してかけて行く覚悟が必要と思います。正名運動や地図教科書なども対象にし、世論を喚起すべきです。
たまたま、月刊「HANADA」3月号に、近現代史研究家の水野靖夫氏の「台湾の抗議も当然 広辞苑は偏向、有害辞典」が掲載されています。最近のモリ・カケ報道を見るまでもなく、わが国のマスメディアの偏向報道ぶり(報道しない自由!を含め)は、アメリカのトランプ大統領がNYタイムズ等を名指しで非難したことを笑えない実態にあります。
実際、かつてNHKが特別番組ジャパンデビューで台湾を取り上げたとき、日本語世代の台湾人の証言を意図的に編集して、あたかも差別や人権無視だけの時代であった印象操作を行い、広範囲な抗議運動が起こったこと、しかもその事実を一切報道しなかったことは、公共放送としてあるまじき行為として記憶に新しいものがあります。
このところ日本李登輝友の会理事会に欠席が続き、申し訳なく存じておりますが、今後とも発信力のある団体として行動されますよう、祈念いたしております。